Amazonせどり『特定商取引法に基づく表記』の記載方法/どこに何を入力すればよいかを画像付きで詳しく解説【2024年9月版】

Amazonマーケットプレイスで商品を販売するなら『特定商取引法に基づく表記（通称、特商法）』は必ず記載しなければいけません。

数年前まではフリーフォーマットで『事業者名/住所』などを記載する必要がありましたが、2023年現在では、セラーセントラル内のフォームに沿って入力すれば、自動的に特商法が表示されるシステムとなっています。

後から特商法を変更する際に迷う事無く作業できるよう『Amazonの特商法でどこに何を入力すればよいのか？』を画像付きで詳しく解説していきます。

Amazon/特商法に記載が必要な5つの情報

2021年9月現在のAmazonの特商法に記載されている情報は以下の5つです。

どこに入力した情報が特商法に反映されるのかが分かりにくかったので、画像を使って分かりやすく解説します。※ヤマダ電機の特商法の記載をお借りしてきました。

①特定商取引法に基づく表記

『特定商取引法に基づく表記』という記載は自動的に表示されるので、何もしなくてOKです。

②販売業者

入力する場所は、出品用アカウント情報ページの『正式名称/販売業者名』をクリックし、

『法人名』の欄に入力しましょう。※法人の場合は法人名、個人の場合や個人名 or 屋号を入力すればOKです。

③お問い合わせ先電話番号＆店舗運営責任者

入力する場所は、出品用アカウント情報ページの『出品者のプロフィール』をクリックし、

カスタマーサービス詳細の『編集』をクリックし、

『カスタマーサービスの電話番号』『運営責任者』の欄に入力しましょう。※メールアドレスも入力必須ですが、アドレスは特商法では公開されません。

④住所

入力する場所は、出品用アカウント情報ページの『会社情報』をクリックし、

現在のビジネスの住所に、オフィスや自宅の住所を入力しましょう。※住所は事前に複数登録しておき、後から切り替えることもできます。

⑤店舗名

入力する場所は、出品用アカウント情報ページの『出品者のプロフィール』をクリックし、

ストアの詳細の『編集』をクリックし、

店舗名の欄に自分で考案したショップ名を入力しましょう。

※番外編 ⑥フリースペース

これまで紹介した①～⑤はフォームに沿って入力した内容が自動的に表示されますが、特定商取引法に基づく表記の上部にある⑥のフリースペースには事業内容などを自由に記載することができます。

ハッキリ言ってしまうと、この欄に記載した内容がお客様に見られることはまずないでしょう..（Amazonから商品を買ったときに、この欄を意識したことってないですよね？）

もし何かを記載したければ、私が使っている内容をテンプレートとしておいておきますので、ご自由にお使いください。

記載場所は、出品用アカウント情報ページの右側メニューにある『アカウントの管理 ⇒ 出品者ロゴ』をクリックし、

次のページで『出品者情報』をクリックし、

↓赤枠の箇所に先ほどのテンプレートを張り付けて保存すればOKです。

まとめ

2021年9月現在のAmazonの特定商取引法に記載されている情報は以下の5つです。

自分でフォーマットを用意する必要は無く、セラーセントラル内の〝出品用アカウント情報ページ〟から必要事項を入力すれば、『特定商取引法に基づく表記』が自動的に作成されます。

Amazonせどりを実践中するなら、特定商取引法の記載は必須です。これをいい加減に書いていたばかりに『販売停止…』という話も聞いたことがあります。

本記事で紹介した内容に沿って、抜けや漏れがないように特商法の記載/修正を行ってください。